環境・社会・ガバナンスプログラム

持続可能な社会づくりに必要な知識や能力を身につけるために、人間と環境の調和がどのように図れるかを自然科学と社会科学の両面から探るべく、生態系の構造や機能について調べたり、環境評価や環境に関する合意形成や意思決定について学びます。各分野の理論や研究手法の学びに加えて、現地調査や現場で活躍する国内外の実践者との交流を重視しており、企業、行政、民間団体など様々な立場で環境問題の解決に貢献できる人材を育てます。

大学院、シンクタンク、企業、金融機関、国家公務員、地方公務員、国際公務員、外交官、法曹・会計事務所、NPO・NGOなどの進路を目指します。

東北電力、トヨタ自動車、三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、きらぼし銀行、住友信託銀行、三菱UFJ信託銀行、農林中央金庫、第一生命保険、東京海上日動あんしん生命保険、共栄火災海上保険、日本放送協会（NHK）、河北新報社、文理、博報堂プロダクツ、リクルート、電通プロモーションエグゼ、旭化成、INAX、小松製作所、酉島製作所、シャープ、東芝、住商スチール、住友重機械エンバイロメント、日立ビルシステム、コシダテック、富士ゼロックス、リコージャパン、富士通、ディー・エヌ・エー（DeNA）、エムスリーキャリア、住友林業、日本電設工業、関電工、SWCC、正栄食品工業、日鉄鉱業、千代田化工建設、日本工営、日本土地建物、東急建設、オルガノ、住友化学、三井化学、豊田合成、日立製作所、凸版印刷（TOPPAN）、バンダイ、資生堂、イトーヨーカ堂、クオール、JTB法人東京、エイチ・アイ・エス、小田急箱根ホールディングス、DMM RESORTS、ヤマト運輸、東日本旅客鉄道（JR東日本）、首都高速道路、EY新日本有限責任監査法人、中小企業基盤整備機構、日本自動車連盟（JAF）、全国共済農業協同組合連合会、JA北九、JA横浜、国家・地方公務員（環境省、厚生労働省、国土交通省、財務省、農林水産省、公正取引委員会、会計検査院、北海道庁、福島県庁、東京都庁、埼玉県庁、岐阜県庁、板橋区役所、中野区役所、稲城市役所、さいたま市役所、日野市役所、習志野市役所、横浜市役所など）、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、東京大学大学院（工学系研究科社会基盤学専攻、新領域創成科学研究科社会文化環境学専攻）、北海道大学大学院環境科学院生物圏科学専攻、上智大学大学院地球環境学研究科、筑波大学大学院生命環境科学研究科、慶應義塾大学法科大学院、中央大学法科大学院、中央大学大学院（経済学研究科、理工学研究科、公共政策研究科）など

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