教育力研究開発機構
機構長挨拶・研究員紹介
機構長挨拶
2019年、日本国内の出生数ははじめて90万人を下回って86万5,234人となり、社会に衝撃が走りました。2021年にはこれが70万人台になるとの試算もあり、日本社会の少子化は予測を超える速度で進んでいることが明らかとなっています。そこで、AI技術の活用、ロボットの活用、移民の受け入れ、国際的分業の強化、コンパクトシティへの移行等など、多くの施策が検討されていますが、そこで重要なのは、どのような施策であれ、それを担うのは、まさに世代人口が減少している若者であるという点です。
ここに、大学の教育力の強化が求められる理由があります。これからの学生には、否応なしに、知識を継承し共有することを出発点として、誰も経験したことのない新しい構造の社会を維持・発展させる知恵を生み出す力の修得が求められます。大学教育は、まさにこれを支えるものとして、発展し続ける必要があるのです。
2021年4月1日、中央大学は、中央大学教育力研究開発機構を開設いたします。当機構は、本学における教育力を高めるために、様々な研究開発に取り組むと共に、その成果をもって広く高等教育に貢献することをも企図しております。本学教員のみならず、多くの高等教育関係者のご協力・ご支援をいただきたく、ご挨拶とお願いを申しあげます。
2021年４月１日
中央大学教育力研究開発機構
機構長 佐藤信行
研究員紹介
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谷下雅義Tanishita Masayoshi |
研究者情報データベース |
| 理工学部教授 都市環境学科／都市システム研究室 |
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| 専門：都市・地域計画 | ||
| 東京大学工学部土木工学科卒業、同大大学院工学研究科博士課程中途退学。東京大学工学部助手、1997 年、中央大学専任講師、同大学理工学部助教授を経て、2008 年より中央大学理工学部教授。 著書に『自動車の技術革新と経済厚生―企業戦略と公共政策の効果分析』（白桃書房、共著）、『東京のインフラストラクチャー』（技報堂出版・共著）、『新首都・多極分散論』（有斐閣・共著）など。主な研究業績は「社会資本とまちづくり協議会」「自動車関連税制の変更による燃料消費量削減効果の推計手法の開発」など。日本計画行政学会論文賞受賞。土木学会、日本都市計画学会、日本不動産学会所属。 |
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早田幸政Hayata Yukimasa |
研究者情報データベース |
| 教育力研究開発機構客員研究員 日本比較法研究所所員、大学基準協会・大学評価研究所一般研究員 |
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| 専門：教育法、高等教育論、大学評価制度 | ||
| 中央大学法学部法律学科卒業、中央大学大学院法学研究科博士（前期）課程修了。 大学基準協会大学評価・研究部部長、金沢大学大学教育開発・支援センター教授、大阪大学大学教育実践センター及び同大学評価・情報分析室教授を経て、2014年～2023年3月中央大学理工学部教授。 日本比較法研究所所員、大学基準協会・大学評価研究所一般研究員。 近著に『教職課程教育の質保証への提言』（ミネルヴァ書房・編著）、『[新訂版]体系道徳教育の理論と指導法』（エイデル研究所・編著）、『内部質保証システムと認証評価の新段階』（エイデル研究所・編著）など。 |
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佐々木孝輔Sasaki Kosuke |
研究者情報データベース |
| 国際経営学部 特任助教 | ||
| 専門：ヒューマンコンピュータインタラクション、CSCW、教育工学 | ||
| 筑波大学情報学群卒業、筑波大学図書館情報メディア研究科(博士後期課程) 在籍。情報処理学会所属。 | ||
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澁川幸加Sachika SHIBUKAWA |
研究者情報データベース |
| 文学部 特任助教 | ||
| 専門：教育工学、大学教育、高等教育 | ||
| 2017年筑波大学情報学群情報メディア創成学類卒業。2019年京都大学大学院教育学研究科修士課程修了。2022年同研究科博士後期課程研究指導認定退学。日本学術振興会特別研究員（DC2）を経て、2022年より現職。専門は教育工学と大学教育。 2018年International Symposium on Educational Technology “Best PaperAward”受賞。2020年日本教育メディア学会論文賞受賞。 |
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