特色ある教育プログラム

国際協力プログラム

アジアを中心にした途上国の開発に関する諸問題を、社会開発と教育・環境、経済開発戦略、国際開発機構とODA・NGO、国際ビジネスとコミュニケーションという4つの視点から総合的に研究し、地域社会の深刻な貧困問題の解決に貢献できる人材の育成をめざします。

将来の進路

開発関連のNGO(将来の指導者やオーガナイザーとして期待される)、国際的に展開するグローバル企業、銀行、証券、損保、旅行、ホテル等のサービス産業、開発コンサルタント関連の企業や団体、JICA、JETROなど開発関係の公共団体やシンクタンク、国際公務員への就職、国内外の大学院などの進路を目指します。

<履修生の主な就職・進学先実績>

国際協力機構(JICA)、日本国際協力センター(JICE)、海外産業人材育成協会(HIDA)、国立青少年教育振興機構、日本貿易保険、伊藤忠商事、日本郵船、全日本空輸、日本航空インターナショナル、ANAテレマート、シンガポール航空、エバー航空、東日本旅客鉄道、東海旅客鉄道、山九、JTB、エイチ・アイ・エス、三菱東京UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ、りそなホールディングス、横浜銀行、千葉銀行、信金中央金庫、東邦銀行、多摩信用金庫、大和証券、岡三証券、第一三共、石川島播磨重工業、カカクコム、キャノン、日産自動車、NEC、日本IBM、日本電気、太平電業、日立製作所、デンソー、ブリヂストン、清水建設、本田技研工業、三井物産、大王製紙、中外製薬、船井総合研究所、アビームコンサルティング、楽天、日食、国分グループ本社、セブン‐イレブン・ジャパン、マザーハウス、LIXIL、システナ、ユニリーバ・ジャパン、東邦瓦斯、日本放送協会(NHK)、日本経済新聞社、北海道新聞社、テレビ信州、コナミデジタルエンタテインメント、KDDI、エヌ・ティ・ティ・データ、AIU高校生国際交流プログラム事務局、日本赤十字社、上組、国家・地方公務員(会計検査院、経済産業省、厚生労働省、国土交通省、財務省、内閣官房、都庁、県庁、市役所など)、東京大学(大学院農学生命科学研究科、新領域創成科学研究科学科)、一橋大学国際・公共政策大学院、一橋大学大学院社会学研究科総合社会学研究科、名古屋大学大学院国際協力研究科、大阪大学大学院高等司法研究科、慶應義塾大学法科大学院、早稲田大学大学院法務研究科、神戸大学国際協力研究科、エジンバラ大学大学院、中央大学大学院(経済学研究科、商学研究科、文学研究科、総合政策研究科、公共政策研究科)など

修了要件

科目区分 授業科目 単位 配当年次 設置学部 最低修得単位数
講義科目 プログラムが指定する
各学部の講義科目・単位
1~4 所属学部又は他学部 20単位 32単位
演習科目  FLP演習A 4 2  所属学部 12単位
 FLP演習B 4 3
 FLP演習C 4 4

カリキュラム表

活動報告

FLPアーカイブスを参照してください。