中央大学商学部×東京都檜原村が共同で『オリジナルゼリー飲料』を開発・販売―2022年3月26日（土）、3月27日（日）　グランデュオ立川にて販売―

　この度、中央大学商学部の学生と東京都檜原村が共同で開発した「はちみつゼリー飲料『ひのはちゼリー』」を、2022年3月26日（土）、3月27日（日）、グランデュオ立川で開催されるイベント「多摩ファーマーズマーケット」にて販売することになりました。
　本商品は、本学商学部の「ソーシャル・アントレプレナーシップ・プログラム」という地域連携型のPBL授業を2021年度に受講した学生らが、東京都檜原村の地域復興を目指して檜原村と構想開始から約3年かけて共同開発したもので、檜原村の「はちみつ」を活かした「はちみつゼリー飲料」となっております。プロジェクト実施にあたり必要な開発資金は学生らがクラウドファンディングによって調達するなど、多くの努力を経て実現に成功しました。
　2022年4月中旬より檜原村村内でも販売開始を予定しておりますが、檜原村の知名度向上を目的に、この度多摩地域への玄関口となる立川駅のグランデュオ立川にて先行販売を実施いたします。

　　パッケージデザイン 　　　　　　　　　　　　商品イメージ　　　　　　　　　　　　　　　　　 学生集合写真

　檜原村について調べていくと、毎年多くの登山家やサイクリストが檜原村に訪れていることが分かりました。また、村内には薫る養蜂園が生産した熱処理をしていない天然の酵素や栄養成分が詰まったはちみつがあることが分かりました。そこで、運動後にもぴったりな薫る養蜂園のはちみつを使用したゼリー飲料を開発することで、登山家やサイクリストの方々に気に入っていただけると思い商品開発に取り組んできました。

2022年4月中旬より、檜原村村内でも販売開始を予定しております。

　檜原村で天然のはちみつを生産している薫る養蜂園、食品製造業者である株式会社シンギ―の協力の下、檜原村特産のはちみつを使用した「ゼリー飲料『ひのはちゼリー』」の開発に成功しました。
　商品に使用されているはちみつは、薫る養蜂園の「春うらら」であり、本商品においても特有の香り、はちみつの甘さを感じられる商品となっています。甘すぎず飲みやすいゼリーとなっており、檜原村で運動をした後の人にも飲みやすいため、多くの方々に飲んでいただきたい商品となっております。

　本プロジェクトは、2019年に発足し、檜原村を訪れる方に実際に試作品を試飲いただきながら味や成分、販売価格、パッケージ等の検討を行なってきました。プロジェクト実施にあたり必要な開発資金は、クラウドファンディングによって資金調達を行いました。檜原村内の方々と連携して、村内の製品などをリターン品に設定し、より魅力的な返礼品の調整やSNSなどを用いた広報活動により、目標金額60万円に対し、多くの方々のご支援の結果、最終的に65万8千円の資金を調達することに成功しました。またパッケージデザインに関してもこだわり、複数のデザインの中から高質な檜原産天然はちみつを使用していることが想起させるような、より高級感を意識したデザインを作成しました。

　中央大学商学部では、2019年度から将来のキャリア形成に直結する実践的な学修ができる５種類の「プログラム科目」を設置しております。プログラム科目の1つ「ソーシャル・アントレプレナーシップ・プログラム」では、地域連携型PBL※によりSDGsを実践するビジネス人材を育成することを目標としており、今回のプロジェクトは、同科目を受講している学生３人が立ち上げたものです。 ※PBL : Project Based Learning

　スポーツ・ビジネスや海外企業へのインターンシップ、地域の課題解決を目的とした商品・サービス開発に挑戦できるPBL型の講座や、公認会計士などの職業会計人やファイナンシャルプランナー、証券アナリストなどの資格取得を目的とした講義も整え、キャリア形成に直結する実践学修ができるよう環境の充実を図っています。

＜5種類のプログラム科目＞
・スポーツ・ビジネス・プログラム
・グローバル・プロフェッショナル・プログラム
・ソーシャル・アントレプレナーシップ・プログラム
・アカウンタント・プログラム
・ファイナンシャル・スペシャリスト・プログラム
（詳細）https://www.chuo-u.ac.jp/admission/connect/faculty/commerce_pbl/

　地域社会が解決すべき課題を適切に特定し、関連する情報を収集し、効果的なビジネス・ソリューションを考案するとともに、課題解決の実現に向けたイノベーションに挑戦します。
　2019年度より檜原村・小菅村・丹波山村の各村に中央大学商学部のサテライトオフィスを設置。遠隔で授業や会議を実施することが可能で、自治体や地元NPO法人との緊密な協力体制のもとプログラムを進めることができます。