教科書

1941年の中央大学が認可申請した文書控では、外国語(英語、中国語、商業英語)について担当教員、対象とする専門部の学科、図書名などを一覧にし、図書を添付して認可を受たい旨、記載されています。

1943年発図18号の文部省図書局長の文書では、「高等諸学校教科書目録」を送付するので、教科書採択の参考にしてほしい旨記されています。文書中で言及されている「高等諸学校教科書認可規程」(1940年11月制定公布)は、大学予科、専門学校(専門部)について認可図書以外の図書を教科書として採用するときにはあらかじめ認可申請をすることとしています。大学の学部については、このような制度はありませんでした。

＜参考『学制百年史』第4章第4節から引用＞

昭和11年以降、ひろく普通教育から専門教育にわたり、各学校において使用している教科書について、数学刷新の立場から文部省において改善・検討のための再審査を行なった。これは大正13年度から昭和11年度に至る13年間に検定または認可された中等学校・高等学校・大学予科の教科書を対象として行なわれたもので、その調査の結果を13年3月に文部大臣に答申した。

再審査の結果は検定面に反映するとともに、これに照らして、15年11月に「高等諸学校教科書認可規程」が制定公布され、従来は高等学校・大学予科に限られていた認可制度をひろげて、高等師範学校等の教員養成学校や専門学校においても、理数科関係を除く図書を教科書として使用する際には、この規程に基づいて認可を要することとなった。これにより高等専門学校では、認可図書のリスト以外の図書を採用するときにはあらかじめ認可申請をなし、その使用上の注意等を聞くことにもなった。

発図117号で文部省は、用紙不足に伴って円滑に教科書を供給できなくなってきているので、1941年度の教科書使用状況を報告するように指示しています。

用紙の確保を目的とする調査のため、教科書名のほか、判型、教科書別ページ数、使用生徒数、総ページ数(教科書別ページ数×使用生徒数)の報告を求めています。

中央大学は7月31日付で専門部の外国語の教科書について報告しています。3010名が使用する教科書では総ページ数が約40万ページに及んでいます。20タイトルの教科書総計では300万ページ余りと報告しています。

政府は物資不足に対応するため配給制度を採用し、主食は1941年から、1942年からは衣料品にも及ぶようになります。出版用紙については、1941年6月に「出版用紙配給割当規定」を施行します。出版事業者が事前に提出した出版企画届を日本出版文化協会が査定のうえ用紙を配給する制度です。