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中長期事業計画 Chuo Vision 2025

学校法人中央大学は、創立130周年を機に、今後10年間の「中長期事業計画(Chuo Vision 2025)」を策定しました。
①複数の新学部の創設、②文系学部の一部(法学部)の都心キャンパスへの移転、③グローバル化の推進などを基本方針としています。
中央大学は、「實地應用ノ素ヲ養フ」という建学の精神を現代に活かし、ユニバーシティメッセージ「行動する知性。-Knowledge into Action」を掲げて、創立140周年(2025年)に至る今後10年間にこのような改革を推進し、世界に存在感のある大学を目指します。

理事長 深澤 武久

理事長 深澤 武久

総長・学長 酒井 正三郎

総長・学長 酒井 正三郎

世界に存在感のある大学へ

教育組織の改編・創設

【Approach1】学部増設による総合大学としての魅力向上

現代社会が直面する課題に応えるため、教育研究体制を再編し、新しい総合大学を目指します。
ICT系、メディア文化表現系、多言語多文化系など複数の学部の新設を目指します。これらは、比較的親和性の高い総合政策学部を発展改組し、学部単位の教員組織を学術院という大きな単位に改編することによって実現するものとします。
高齢化や福祉など地域社会が抱える課題を解決するための政策形成やマネジメント、生涯スポーツを通じた健康作り、スポーツ振興等に関する教育研究を行う新学部の創設を目指します。
これらの多彩な新学部については、多摩キャンパスで2019年頃の創設に向けて申請の準備を進め、総合大学としてのウィングをさらに広げる方針とします。

①ICT系、メディア文化表現系、多言語多文化系など複数の学部新設へ

■総合政策学部を発展改組(学部単位の教員組織を学術院に改編)

②地域社会が抱える課題を解決する新学部の創設へ

■高齢化・福祉等の政策形成やマネジメント

■生涯スポーツを通じた健康づくり

■スポーツ振興

キャンパス整備

【Approach2】二大キャンパス体制の形成

多摩キャンパスと複数の都心キャンパスを二大キャンパスに集約し充実・発展を目指します。
多摩キャンパスについては、施設・設備を一層充実させてグローバル・キャンパスとしての特色を強化します。国際寮を充実し、外国人留学生が食と住の不安を感じることなく留学できる環境を整備します。また、新学部の創設に伴い、必要な教育施設を2019年までに建設します。
都心キャンパスについては、最大規模の後楽園キャンパスに集約するとともに、多摩の文系学部の一部を移転して文理双方の教育研究を展開します。移転の第一候補を法学部とし、法科大学院と一体的に配置し、「Law & Law」による教育効果の最大化と効率的な運営を達成します。
これらの都心キャンパス整備は2022年の完成を目指します。

①多摩キャンパス

■自然環境のナチュラルなイメージを更に強化

■グローバル・ラウンジや遠隔授業設備などの施設・設備を充実

■国際寮の整備充実

②都心キャンパス(キャンパス整備:2022年完成目標)

■複数のキャンパスを最大規模の後楽園キャンパスに集約

■多摩の文系学部の一部を移転し、現在ある理工学部とともに文理双方の教育研究を展開

■法学部・法科大学院を一体的に配置

多摩キャンパス

多摩キャンパス

後楽園キャンパス

後楽園キャンパス

グローバル戦略

【Approach3】グローバル化の推進

Gスクエア

グローバル人材であった英吉利法律学校創立者たちによる建学の精神を引き継ぎ、世界に存在感のあるChuo Universityとなるべく、「グローバル・プロフェッショナル」の概念を掲げ、すべての科目を英語等で教えるグローバルFLP(Faculty-Linkage Program)や国際共同学位、国際共同研究ネットワークの構築など、国際通用性の涵養と専門分野の学修を両立させるカリキュラムの構築を目指します。
留学生受け入れについては、英語で修了できるコースの設置、国際寮や奨学金制度の整備充実等を通じて、また、学生の海外派遣については、学期制度の見直しや帰国学生のキャリア支援、奨学金制度の充実等により、双方向の留学の支援を広く推進します。

①グローバル・プロフェッショナルの育成

■すべての科目を英語等で教える「グローバルFLP(Faculty-Linkage Program)」の構築

■「国際共同学位」の構築

■「国際共同研究ネットワーク」の構築

②学生の海外派遣を10年後までに年間2,200人へ拡大

■学期制度の見直し

■奨学金制度の充実

■帰国学生のキャリア支援

 

③留学生の受け入れを10年後までに年間1,000人へ拡大

■英語で修了できるコースの設置

■国際寮の整備充実

■奨学金制度の整備充実

④教職員構成の国際化

■外国人教員が全専任教員の10%

■外国の大学で学位を取得した教員数
(日本人教員を含む)を大学全体の25%に拡大

スポーツ振興事業

【Approach4】スポーツ振興事業

陸上部

学生スポーツ選手の育成強化により、実績の向上とスポーツに関する伝統の維持・発展の両面を重視し、大学としてスポーツ振興を図るための独自の施策を展開します。

①スポーツ振興事業の目標

■2020年東京オリンピック・パラリンピックに20人以上の本学代表選手(在校生・卒業生)を送り出す

■箱根駅伝で5年以内に5位、10年以内に優勝を目指す

②推進体制

■「スポーツ振興・強化推進室」(仮称)を設置し、「オナーズ部門」(オリンピック等の選手確保・育成・強化)と「スポーツ振興部門」を設け、中期的・長期的な強化策を一体的に推進

③スポーツ振興募金

■2020年東京オリンピック・パラリンピック強化募金制度を創設

■強化種目に関する恒常的募金制度を創設

パンフレット