経済研究所資料収集

・「日本及び世界経済に関する研究・調査」(経済研究所規則第3条第1号)に不可欠な基本的資料の収集を目的として、白書・年鑑・統計資料をはじめとする逐次刊行物及び調査報告等の収集に重点を置いています。

・外国政府刊行物では、米国政府刊行物及び英国政府刊行物(いずれも経済関係)重点的に収集しています。

・なお、本研究所は長年にわたり、国際機関資料について、OECDをはじめ、EU・UN関係の資料を一括して収集してきましたが、1994年6月に中央大学が国連寄託図書館に指定されたのを機に、新たに中央図書館内に国際機関資料室を設けることとし、OECDを除く全資料を移管しました。

・印刷物のみならず、オンラインデータベースも利用できるようになっています。現在稼働中のシステムは、日経テレコン21、NEEDS-FinancialQUESTなどです。また、CD-ROMも使用できる環境が整っています。([関連リンク]参照)

・資料の利用については、こちらをご覧下さい。