経済研究所

部会・研究会・研究ユニット・特別研究プロジェクト

当研究所では、研究員を中心に、客員研究員(学外研究者等）、準研究員（大学院生等）を交えた共同研究プロジェクトを組織して研究活動を行うことに加え、研究成果を社会へ発信したり、外部研究機関との共同研究を実施したりする、外部を意識した研究活動を積極的に行うことを目指しています。
共同研究プロジェクトの各チームは、研究会・講演会等の開催、合宿研究会、現地調査、国外調査の実施等を主な活動としています。研究期間は原則として3年間ですが、特別研究プロジェクトＡ及び同Ｂについては、外部資金を受け入れる期間や外部機関との共同研究期間に応じて研究期間を設定します。研究成果は、刊行物の発行により公表されています。公開の研究会、講演会等は、研究員以外の方も参加できます。

2024年度　部会・研究会・ユニット 一覧

通番 略称 部会（9） 研究期間 学部 主査　氏名 3年間の研究テーマ
1 分 分業構造研究部会 2019.04～2025.03* 経 武田　 勝 世界自動車産業の変貌に対する日本部品メーカーの対応
2 経 経済政策研究部会 2022.04～2025.03 経 飯島　大邦 現代社会における経済政策の現状と課題
3 情 情報環境研究部会 2022.04～2025.03 経 伊藤　篤 ICTと旅と食－アフターコロナにおける旅の形態の検討－
4 企 現代企業制度研究部会 2022.04～2025.03 国経 咲川　孝 現代企業制度の新展開－ポストコロナ期を展望する市場・組織の研究
5 国 国際経済研究部会 2023.04～2026.03 経 唐  成 国際経済の新動向と諸問題の解明
6 中 中国政治経済研究部会 2023.04～2026.03 経 杜崎　群傑 中国政治経済の構造的転換
7 人 人口・労働・社会保障研究部会 2023.04～2026.03 経 松浦　　司 人口、労働、社会保障に関連する理論的、実証的分析
8 財 財政研究部会 2024.04～2027.03 経 宮錦　三樹 現代財政の現状と課題
  略称 研究会（16） 研究期間 学部 幹事　氏名　 3年間の研究テーマ
9 ミ 社会経済ミクロデータ研究会 2019.04～2025.03* 経 坂田　幸繁 政策統計の課題と二次分析の方法
10 地 地域づくり研究会 2020.04～2025.03* 経 松八重泰輔 東京西多摩40万圏域の地方創生、観光ルート開発による創生策の研究
11 計 社会会計研究会 2021.04～2025.03* 経 丸山　佳久 SDGsの具体化に向けた会計の役割－ミクロ会計・マクロ会計・メソ会計の視点から－
12 フ フランス経済社会研究会 2022.04～2025.03 経 宮本　　悟 フランスの経済・社会・文化に関する総合的研究
13 空 空間システム研究会 2022.04～2025.03 国経 中村　大輔 社会の趨勢変化に応じた地域経済安定成長のための空間経済研究
14 ジ ジェンダー研究会 2023.04～2026.03 経 鬼丸　朋子 女性非正規雇用労働者をめぐる現状の把握
15 境 アジアの環境と政策研究会 2023.04～2026.03 経 佐々木 創 アジア諸国の環境と政策に関する研究
16 非 非線形経済理論研究会 2023.04～2026.03 経 村上　弘毅 非線形経済体系における動学の多様性に関する研究
17 哲 社会哲学と経済思想史研究会 2023.04～2026.03 経 若松　直幸 経済学の歴史に関する理論的・政策的・方法的考察
18 増 増価蓄積経済研究会 2023.04～2026.03 経 赤羽　淳 IoT化による製品価値増価と製造業のビジネスモデルの転換
19 金 金融システム研究会 2023.04～2026.03 経 近廣　昌志 新しい貨幣理論の検討
20 ア アジア経済圏研究会 2024.04～2027.03 経 小森谷徳純 アジア経済圏の貿易・直接投資・人の移動における課題
21 生 国民生活問題研究会 2024.04～2027.03 経 小尾  晴美 国民諸階層の労働・生活実態の把握方法に関する研究
22 政 現代政策研究会 2024.04～2027.03 経 瀧澤　弘和 現代資本主義改革のさまざまな視点
23 思 思想史研究会 2024.04～2027.03 経 濱岡　　剛 思想の受容と変容の作用史
24 主 現代資本主義分析研究会 2024.04～2027.03 経 鳥居　伸好 現代資本主義における諸問題に関する理論的・実証的研究
  略称 研究会（16） 研究期間 学部 幹事　氏名　 3年間の研究テーマ
25 開 社会経済開発研究ユニット 2024.04～2027.03 経 林　光洋 アジア地域の途上国を中心にしながら、他地域の途上国や日本等も研究対象の範囲に加え、それら諸国の社会経済開発の状況を観察し、社会的側面および経済的側面から見た格差や貧困についての研究を行なう。

*コロナ禍に伴う研期間延長（1年）：部会1、研究会3

部会・研究会一覧（過去）