基幹理工学部・社会理工学部・先進理工学部・理工学研究科における資格取得

本学部への求人は、大学院を除いても各学科当り毎年約3千件に及びます。就職と資格に強い本学の環境は、女性のキャリアデザインにも有利です。

社会では、中大理工の学位自体が、専門分野において高い知識と研究開発力を有することの証明になります。本学部を卒業すれば、学士の学位が得られます。キャリアアップなどのため修士の学位を得るには、併設する大学院理工学研究科、または、ロースクールや ビジネススクールなどの専門職大学院へ進学します。さらに博士の学位を得るには、大学院理工学研究科の後期課程へ進学します。

技術士制度は、「科学技術に関する技術的専門知識と高等の応用能力及び抱負な実務経験を有し、公益を確保するため、高い技術者倫理を備えた、優れた技術者の養成」を図るための国による技術者の資格認定制度です。技術士は、技術士法に基づいて行われる国家試験（技術士第二次試験）に合格し、登録した人だけに与えられる名称独占の資格です。即ち、技術士は、国によって認められた優れた技術者であり、科学技術の応用面に携わる技術者にとって最も権威のある国家資格のため、中大技術士会の協力を得て、技術士第一次試験の受験を奨励しています（日本技術士会のパンフレットより）。

中学教員・高校教員になるためには、基幹理工学部・社会理工学部・先進理工学部で教職課程を履修し、教員免許状を取得する必要があります。さらに、実際に教員として就職するには、自治体や私立学校などが実施する採用試験に合格することが求められます。各学部・学科で取得できる教員免許状の種類・教科についてはこちらを確認して下さい。

教職課程の履修希望者は、4月初旬に開かれる教職課程新規履修者ガイダンスに出席しなければなりません。詳しい日時は、新入生ガイダンス日程表、Cplusで公開される教職課程年度末・年度始めスケジュール、時間割冊子を確認してください。

弁理士は、特許・実用新案・意匠・商標に関する登録出願等の代理・鑑定などを行います。稼得能力の大変高い資格ですが、理系の素養が必須であり、普段の学修でしっかりと基礎を固めなければなりません。大学院生の場合は試験科目が一部免除されるので有利です（免除期間の制限あり）。
本学ではキャリア教育科目として、「知的財産取扱基礎知識」を開講し、知的財産分野全般にわたる業務に実際に従事している本学出身の現役弁理士数名が、弁理士を想定した知的財産取扱に最小限必要な程度（弁理士試験合格レベル）の基礎知識および文書作成技術を伝授するため、特許法・実用新案法・意匠法・商標法の4 法について講義および演習を行います。知的財産を取り扱うために最小限必要な知識を実践的に得たい、弁理士等の知的財産を取り扱う職業そのものに関心がある、その職業がどのようなものか概略を知りたい、などの希望者に適します。また、OB・OGが支援する学生の受験団体があり、弁理士試験対策（答案練習会など）を実施しています。

国家試験の情報処理技術者試験は、十数区分あります。情報工学科生の場合、普段の学修で基礎を固めつつ、各自のスキルに合わせ段階的に難易度の高い試験へと挑戦していくことを勧めます。情報工学科以外の学科の場合、市販の参考書等で基礎を固めつつITセンターでスキルを磨けば、「基本情報技術者試験」は合格できる程度の難易度といわれています。取得しておくと就職の際、有利です。
さらに本学大学院理工学研究科は、早稲田大学および情報セキュリティ大学院大学と共に最も規模の大きい慶應義塾大学を拠点とする協力校として体制を組み、情報分野の6拠点だけが認められた文部科学省の先導的ITスペシャリスト推進プログラムのもとで「先端ITスペシャリスト育成プログラム」を実施しています。万人が受験できる一般の情報資格とは別格の価値が、修士の学位に付加されます。

国家公務員になるには、国家公務員採用試験（無料）を受験します。受験しておくと、一般企業の就職にも有利です。学部時代に受験して合格の権利を留保しておき、大学院で修士の学位を取得してから国家公務員として就職することも可能です。普段の学修で専門分野の基礎を固めつつ、新聞等で一般常識や社会状況の把握に努めれば、市販の参考書等の独学により合格できる程度の難易度といわれています。公務員講座や図書館（理工学部分館）の新聞記事データベース等を有効に活用して下さい。
なお、特定分野の専門家や中堅職員として活躍するための国家公務員II種については、本学は伝統的に、圧倒的なシェアを占めています。

ファンダメンタルエンジニアリング FE（日本PE・FE試験協議会参照）は米国の技術者資格であり、国際社会で通用します。試験自体は英語で行われますが、日本国内で受験可能です。普段の学修は概ねFE試験の水準を超えており、合格の鍵は専ら在学中に科学技術分野の英語がどれほど修得できるかに掛かっています。

工業標準化品質管理推進責任者の資格を取得したい場合、ビジネスデータサイエンス学科に入学して指導を受けます。

第2種電気工事士、電気主任技術者、電気通信主任技術者、第1級陸上無線技術士（無線通信の技術操作に関する最高クラスの資格）、第1級陸上特殊無線技士、第2級海上特殊無線技士の資格を取得したい場合、電気電子情報通信工学科に入学して指導を受けます。

測量士補の資格を取得したい場合、都市環境学科へ入学し、「測量学」を含む測量に関する科目を30単位以上修得し、卒業することで、申請により資格を得られます。
また、測量に関し実務経験を1年以上有することで「測量士」の資格も得られます。
測量士あるいは測量士補の資格を有することで、土地家屋調査士の資格試験において、午前試験が免除されます。
他の学科の方も、資格試験を受験することができます。