MBAコースの受験をお考えの方へ

名称　　：中央大学大学院　戦略経営研究科戦略経営専攻

募集定員：募集定員　８０名
４月入学　５０名（１１月/１月/２月選考　年３回開催）
９月入学　３０名（７月選考）

学位名称：経営修士（専門職）

＜求める人材＞
戦略経営研究科では、経営学にかかる各専門分野及びその関連領域における理論並びに実務に関する教育研究を行うことにより、広く豊かな学識と優れた専門能力を有し、ビジネスを通じて社会に貢献できる人材、すなわち戦略経営リーダー（＝チェンジ・リーダー）を養成することを目的としています。この目的を達成するため、次のような人材を求めています。

1. 社会・経済の急激かつ不確実な変化の中で、所属する企業・団体の存在意義や今後の方向性を真剣に考えている人
2. 異なる業種・職種・企業・団体の人々との交流を通じて、職業人としての視野を広げ、新たな視点を得ようとする人
3. 自らに欠けている知識の習得や具体的なビジネス・スキルの向上をめざし、それを自ら所属する企業・団体に応用しようと試みる人
4. 職業経験をもち、近い将来に経営幹部や経営者（CEO、COOなど）、事業承継、さらに起業を目指す人
5. 自らの職業人としてのキャリアパスを見直し、新しいキャリア・イメージを確立したい人
6. 実務経験で身につけた暗黙知を理論的に整理し、実務家教員など研究者へのキャリア転換を考えている人
7. グローバルな仕事で活躍したいと考えているビジネス・パーソンを目指す人
8. 日本でビジネスができる能力を身につけたいと思っている外国人ビジネス・パーソン

以上のような人材を選抜するために、実務における具体的な問題意識を詳細に説明する志願理由書に基づいて複数人の教員によって面接試験を行なっています。

私たちCBSは、社会人に特化したビジネススクールとして、多忙なビジネス・パーソンの学びを強力にサポートする体制を整えています。その一つが、4月入学と9月入学という年2回の入学機会の提供です。働き方、学びのスタイルに応じて受験機会を選択していただくことができます。

2022年 9月入学	7月選考	出願期間	2022年7月1日（金）～2022年7月12日（火） 【出願期間最終日郵便局消印有効】
		選考日	2022年7月24日（日）
		合格発表日	7月26日（火）18:00 予定
		合格手続期間	〔A手続締切〕8月4日（木） 〔B手続締切〕8月15日（月）
2023年 4月入学	１１月選考	出願期間	2022年10月14日（金）～10月25日（火） 【出願期間最終日郵便局消印有効】
		選考日	2022年11月6日（日）
		合格発表日	11月8日（火）18:00 予定
		合格手続期間	〔A手続締切〕11月17日（木） 〔B手続締切〕11月24日（木）
	１月選考	出願期間	2022年12月16日（金）～2023年1月10日（火） 【出願期間最終日郵便局消印有効】
		選考日	2023年1月22日（日）
		合格発表日	1月24日（火）18:00 予定
		合格手続期間	〔A手続締切〕2月2日（木） 〔B手続締切〕2月9日（木）
	2月選考	出願期間	2023年1月27日（金）～2月7日（火） 【出願期間最終日郵便局消印有効】
		選考日	2023年2月19日（日）
		合格発表日	2月21日（火）18:00 予定
		合格手続期間	〔A手続締切〕3月2日（木） 〔B手続締切〕3月9日（木）

主な出願資格は以下のとおりです。出願資格は必ず「入学試験要項」をご確認ください。
以下項目のいずれかに該当する者で、かつ入学時点で日本の企業にて3年以上の就業経験を有する者

①大学を卒業した者（早期卒業者を含む）または卒業見込みの者

②大学評価・学位授与機構により学士の学位を授与された者

③外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者

④外国の学校が行う通信教育における授業科目を日本国内において履修することにより当該外国の 学校教育における 16 年の課程を修了した者

⑤日本国内において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を 修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられ た教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者

⑥専修学校の専門課程（修業年限が 4 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たす ものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者

⑦文部科学大臣の指定した者

⑧本研究科において実施する個別の出願資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力がある と認められた者で、22 歳に達した者
(出願資格審査の必要な書類、申請書の提出締切日については、入試要項をご覧ください。)

入学者の選考は、書類審査（志願者経歴書、志願理由書、その他の提出書類）と、面接試験を実施します。

入学選考には、一般入試と企業等推薦入試があります。
どちらも、書類審査と面接試験を実施します。
企業等推薦入試には、出願書類に「企業等からの推薦書」が含まれます。
なお、一般入試と企業等推薦入試の同日試験での併願はできません。

出願申込フォームへアップロードされた「志願者経歴書」「志願理由書」※をもとに本研究科で学ぼうとする意志、職業上の経験、論理性、コミュニケーション能力などを確認します。
面接時間は20分程度です。

※企業等推薦入試の場合は、「企業からの推薦書」も確認対象となります。

※「企業からの推薦書」は、役職者の個人的推薦ではなく、企業として出願者を推薦し、就学を認めることが前提となります。

出願までの手続きについては、次のフローを参考にしてください。

• 2023年度4月入学（MBA）入試要項 ※9月15日更新版（1.6MB）

クレジットカード、コンビニエンスストアでの振込となります。詳しくは、以下をご覧ください。

• クレジットカード・コンビニエンスストアでの入学検定料納入方法（MBA）（274KB）

以下の書類をダウンロードしてご利用ください。

• 様式1　志願者経歴書（MBA）（21KB）
• 様式2　志願理由書提出用紙（MBA）（29KB）
• 様式3　推薦書（MBA）（20KB）
• 様式4　提出証明書一覧（MBA）（16KB）

出願書類の提出は、出願期間最終日午後11時です。

●出願書類一覧

書類番号	出願書類	備考
①	様式１　志願者経歴書	様式１の指定書式をダウンロードの上、必要事項を入力し、出願フォームへアップロードしてください。
➁	様式２　「志願者理由書」提出用紙	様式２の指定書式をダウンロードの上、必要事項を入力し、別途作成された志願理由書（記載方法は募集要項参照）とあわせてアップロードしてください。
③	様式３　推薦書	企業等推薦入試の場合のみ提出必須。様式３の指定書式をダウンロードの上、人事担当責任者にてご入力ください。
④	様式４　提出証明書一覧	大学の卒業証明書および成績証明書の提出は必須。その他の証明書の提出は任意となります。提出する全ての証明書を様式４の指定書式をダウンロードの上、番号順にソートした上でアップロードしてください。
	※卒業証明書・成績証明書	出願時点３カ月以内の発行日付まで有効。原本は面接時にお持ちください。
	※その他証明書	大学の卒業証明書・成績証明書以外に提出する証明書があれば、任意でご提出ください。
⑤	証明写真データ	デジタルカメラやスマートフォンで撮影し、パソコン（スマートフォン等）に保存したものをアップロードしてください。

※アップロード方法等の詳細は募集要項よりご確認ください。

※志願理由書を執筆するにあたり、以下「志願理由書を書くことはチェンジ・リーダーへの第一歩」を参考にしてください。

(注)　出願手続きの詳細は、入学試験要項をご確認ください。

	初年度	２年目
入学金	300,000円	-
在学料	1,250,000円	1,250,000円
施設設備費	300,000円	300,000円
合計	1,850,000円	1,550,000円

※本学部卒業生は、入学金の半額を免除します。

※学費および学費に関する取扱い等は在学中変更される場合があります

学手続は、合格者に交付する「入学手続要項」に基づいて行ってください。
入学手続は 、以下のとおり2 段階に分けて行います。詳細は、入学試験要項をご確認ください。

「給付奨学金」は、優秀な院生を支援することを目的としています。
この奨学金は、南甲倶楽部をはじめとする卒業生、企業からの寄付を原資としています。

「第二種給付奨学金」

（２０２０年９月入学まで）
入学試験において優秀な成績を修めた方（入学定員の範囲内）で入学試験成績の上位５％以内を目途に１年間に50万円、上位６％から５０％以内を目途として30万円を、最大２年間給付します。

※合格者が入学定員を下回った場合については、合格者数を母数として、給付者数を算出します。

※給付奨学金の適用については、入試の成績で決定されますが、1年次の成績（GPA）によって2年次の給付が決定されます。

※企業が学生の学費を全額負担する場合は給付奨学金の適用対象とはなりません。

（２０２１年４月入学以降）
入学試験において優秀な成績を修めた方（入学定員の範囲内）で入学試験成績の上位５％以内を目途に１年間に50万円、上位６％から２０％以内を目途として30万円を、上位２１％から３０％以内を目途として20万円を、最大２年間給付します。

※合格者が入学定員を下回った場合については、合格者数を母数として、給付者数を算出します。

※給付奨学金の適用については、入試の成績で決定されますが、1年次の成績（GPA）によって2年次の給付が決定されます。

※企業が学生の学費を全額負担する場合は給付奨学金の適用対象とはなりません。

戦略経営研究科は、厚生労働大臣より、教育訓練給付金の専門実践教育訓練として指定を受けています。支給対象者（受給資格者）の条件を満たす学生は、事前にハローワークに申請することにより、中央大学に支払った学費の一部を教育訓練給付金としてハローワークから支給を受けることができます（2年間で最大112万円）。専門実践教育訓練給付金に関する詳細、受給資格等については、厚生労働省WEBサイトや本人住所を管轄するハローワークにご確認ください。

• 明示書はこちら　PDFファイル（185KB）

日本学生支援機構の奨学金をご利用いただけます。本奨学金は貸与型で、貸与終了後には返還の義務が発生いたします。詳細は日本学生支援機構WEBサイトをご確認ください。

奨学金の種類（2019年度入学生）

大学院第一種奨学金(無利子) 50,000円、88,000円より採択
大学院第二種奨学金(在学中は無利息、卒業後は年利3％を上限とする利息付) 50,000円、80,000円、100,000円、130,000円、150,000円より選択

申込資格

人物・学業ともに優れ、かつ健康であり、経済的理由により修学が困難な方

※日本学生支援機構から割り当てられる採用枠数により、学業成績、家計状況等にて学内選考の上、推薦者を決定します。

募集時期

4月入学後、ご希望の方には手続書類をお渡ししますので、事務室までお申し出ください。

※入学後の募集となるため、学費前期分の納付にはご利用いただけません。予めご了承ください。

国の教育ローン：「日本政策金融公庫」

国の教育ローンは教育のために必要な資金を融資する公的な制度です。

• 「教育一般貸付(国の教育ローン)」の紹介ページはこちら
• 「よくあるご質問」の掲載ページはこちら

ご不明点のお問合せは下記までご連絡ください。
教育ローンコールセンター(ナビダイヤル)Tel: 0570-008656

※ご利用の際は上記ホームページにてご確認ください。

中央大学提携教育ローン（学費のみに利用可能なローン）

本学は、教育ローンを取り扱う金融機関と提携しています。
融資対象は、学納金（入学金・学費・諸会費）に限ります。また、審査の結果、融資を受けられない場合があります。

制度内容・手続必要書類等の詳細は、こちらをご覧ください。

奨学金、給付金について詳しく知りたい方は説明会にご参加ください。