法律基本科目群

基礎的かつ汎用的な法的学識・能力の涵養に最大限の配慮をしています。専門法曹養成のためのコアとなる法律基本科目群では、公法系、民事系、刑事系、総合系といった基本領域の体系的理解を重視するとともに、事例や裁判例の分析を中心として、教員と学生の対話形式（ソクラティック・メソッド）による双方向授業を実施します。また、詳細な事実分析・文献調査に基づく起案や教員・学生との間の稠密な討論を通じて、高度な法運用能力を養成します。これによって、質の高いホーム・ローヤー型のリーガル・ジェネラリストと、各種の高度な法領域におけるリーガル・スペシャリストたる専門法曹養成のニーズに応えています。
法律基本科目群では、1年次科目より2年次科目、2年次科目より3年次科目と、段階的に総合性・融合性を高めた科目を配置しています。このため、1年次科目に合格しないと2年次科目を履修できず、2年次科目に合格しないと3年次科目を履修できないとする「履修前提要件制」と、1年次から2年次および2年次から3年次への「進級判定制度」を併用しています。

※( )内の数字は単位数を表します。*の科目は1年次のみ履修することができます。

※「1群特講」は、年度により開講の有無、内容、形態が異なることがあります。

上記は2024年度未修カリキュラムを示しています。なお、2024年度以降に科目の改廃および履修方法の変更等を行うことがあります。