左：白石 広美 氏（中央大学）、右：Derek Evans氏（北アイルランド農業・環境・海洋研究所）
中央大学法学部 海部研究室は、2025年7月31日に講演会「「ウナギとワシントン条約（CITES）」～国際取引規制の影響と科学的アプローチ～」を開催します。
ウナギの国際取引について、ワシントン条約に基づいた規制が導入される可能性が高まっています。この規制が導入されれば、ニホンウナギを含む全てのウナギ属魚類の輸出入に対して許可書が必要となり、日本のウナギ市場にも大きな影響が生じると予想されます。
本講演会では、ワシントン条約によるウナギの国際取引管理に詳しい中央大学の白石広美氏、および、ヨーロッパウナギの「輸出許可書」の発行に必要な「無害証明（NDF）」の作成にたずさわった北アイルランド農業・環境・海洋研究所のDerek Evans氏をお招きし、ワシントン条約の仕組みとウナギの現状について理解を深め、科学的根拠に基づく「無害証明（NDF）」の重要性を学びます。
●日時 2025年7月31日（木）14:00〜16:00
●会場 文京区民センター 3階 3A会議室（文京区本郷4丁目15番14号）
アクセス https://www.city.bunkyo.lg.jp/b011/p006689/index.html
※オンライン配信の予定はありません。
●主催 中央大学法学部 海部研究室
参加方法等の詳細は、「プレスリリース」をご覧ください。
この講演会は、ウナギの保全と持続可能な利用に関心のある方々にとって、貴重な学びの機会となります。多くの皆様のご参加をお待ちしております。
なお、海部研究室ホームページ（ https://kaifu-lab.r.chuo-u.ac.jp/wp/ ）ではワシントン条約とウナギ貿易規制に関する解説を公開しています。提案書本文の和訳もあります。ぜひ、ご覧ください。
また、海部研究室が取り組む研究内容について興味をお持ちの方は、下記もご覧ください。
