「Jリーグビジネス論Ⅱ（明治安田生命寄付講座）」に 電通サッカー事業室長 大井義洋氏が登壇しました

　10月20日の授業では、 近年のサッカー界のトピックス、スポーツ界の現在、スポーツビジネスとは何か、およびJリーグの現在地についてご講演していただきました。　

　最初に2022年のサッカー界のトピックスについてお話しいただきました。例えば、今年のワールドカップにおける日本代表ユニフォームの選手別売上高の上位の選手について、WEリーグについて、2026年開催のワールドカップの出場国拡大に伴うアジア出場枠の拡大について、2022年7月開催のパリサンジェルマンの日本ツアーについて等々、舞台裏を知る方ならではの「ここだけ」の話題が展開されました。

　次にコロナ禍におけるスポーツ界の現在について語られました。観客動員数はどのスポーツも減少し、特にJリーグとプロ野球の落ち込みが大きかったということでした。その影響を受け、例えば、Jリーグのクラブの経営状況について言えば、赤字クラブ数は2020年が35クラブ、2021年も22クラブであったとのことです。債務超過に至ったクラブ数も2020年は10クラブであり、2021年は12クラブと大変厳しい状況であるとされました。世界のサッカークラブも収入が激減したことは同様であるが、スポーツ観戦の入場規制下の新しいファンマーケティングとして、様々な取組みがなされていることが紹介されました。例えば、ビデオウォール、リモート応援システム、スタジアムの雰囲気を盛り上げるためのロボット利用、ヴァーチャル観衆（ラリーガでは、観客の有無が視聴率に関わるとされているので、試合放送中にスタンドが満席であるかのように表示）、ファンのアバターが席に座って応援（アメリカのMLS）等々です。しかし、こういった取組も、収益にはなかなかつながらず、むしろコストアップの要因になったとのことです。

　その後、スポーツビジネスの本質、Jリーグの世界における現在地、Jリーグのアジア戦略などについても語られた後、講義の結びとしてスポーツビジネス人財に求められることが述べられました。すなわち、スポーツマネジメントは大別して競技とマーケティングから構成されるが、両者のバランスをとった経営が必要であり、多様なステークホルダー（オーナー、競技関係者、ファン、メディア、スポンサー、自治体・施設等）を正しく定義把握し、そのうえで戦略を策定することが必要であるとされました。