総合政策学部新着ニュース

2017年06月08日

「日本企業の国際化」をテーマに「総合政策概論」の授業が行われました

学生からの積極的な質問が続き、活気ある授業風景

総合政策学部の1年次必修科目「総合政策概論」は、学生に「総合政策とは何か?」を理解し、今後4年間の自主的な学びへの出発点とすることを目的としています。

 

5月24日(水)は、総合政策学部の「政策系」分野教員である、花枝教授、中村准教授、林准教授の3名によって「日本企業の国際化」をテーマに授業が行われました。

 

国際化は企業の生産性を高め利潤を生みだす一方、M&A(合併・買収)によって事業を拡大した結果、減損処理に至った事例もあり、国際化している企業がすべて華々しい結果に終わっているわけではないという事実が解説されました。

 

財務、経済、経営、実際の成功例や失敗例などを交え、3名の教員によって様々な切り口で分析される「企業の国際化」。学生の積極的な質問もあり、「なぜ国際化を考える必要があるのか」を自ら考え、学びを深めるきっかけとなりました。

 

「総合政策概論」の授業は、このようにひとつのテーマに対して、複数の教員による講義を通じ、学生が多角的に検証し、最適な選択肢を導き出す力を育てます。毎回異なるテーマを用いて学びへの意欲をかき立てる「総合政策概論」は、総合政策学部ならではのユニークな授業のひとつです。