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1)序文・第1章(方針)

序文

図書館が資料を収集し、整理、所蔵する目的は、言うまでもなく資料を利用に供することにある。従って、図書館が利用サービスに重点を置くのは基本的に正しい。しかし、従来、図書館員が利用という言葉に含ませてきた内容が、とかく視野の狭いものであったことは否めない。当面利用者の便宜をはかることのみを念頭に置いて、その背後に同一資料を利用する人々が、遠い将来にわたって無限に存在することに深く思い及ばないで来たのが実状であろう。
この点で、資料の利用は自然資源の利用と共通の視点を必要とする。有限の自然資源を子孫に伝えるためには、現代の人間が無制限にそれを開発することは許されず、常に抑制が求められる。資料についても、個人の利用に制限を加え、同一資料を少しでも長く少しでも多くの人の利用に供する道を開くのが、文化の継承者・普及者としての図書館の任務である。
しかし、逆に保存が自己目的と化すのは、明らかに大きな誤りである。資料を保存するのはそれを利用するためであって、いたずらに死蔵するためではない。個々の図書館で個々の資料に即して利用と保存の均衡を配慮することが求められている。
さて、資料保存対策の特徴として、次の諸点が挙げられよう。

  1. 意識上の改革を要すること。
  2. 資料に関する見識を要すること。
  3. 具体的な保存技術に関する知識と経験を要すること。
  4. 方法が複雑多岐にわたっていて、難易度と必要経費に段階があること。
  5. 習得した知識・技術の陳腐化があり得るため、新しい動向への注意を要すること。

このような特徴に留意しつつ、上述の観点から、本学図書館における資料保存総合対策要綱を制定する。
なお、本要綱は1994年4月1日から施行する。


第1章 方針

  1. 当館が他の館種に比べて資料保存機能の比重が大きい大学図書館に属する、との自覚に立って資料保存対策を進める。
  2. 自らの能力と照らし合わせ、現時点で可能な対策と不可能な対策とを的確に区別すると共に、将来は慎重かつ着実に対策の種類を多様化し、対策を及ぼす範囲を拡大する。
  3. 特に本学出版物および学内向け刊行物について、保存の責任が重いことに留意する。
  4. 当館以外では所蔵している機関が少ないと思われる資料を再認識し、特段の保存対策を講ずる。
  5. 他大学図書館等との相互協力に配慮する。一館で担うには負担が重い資料保存対策については、近年発展してきた利用面での相互協力にならって、分担保存などの協力活動を推進することが望ましい。
  6. この要綱は、「中央大学図書館収書方針」および「中央大学図書館利用規程」と密接な関連があることに留意し、三者間に齟齬を来さないようにする。

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