当館の図書予算の費目と各費目の使用目的は、次のとおりである。なお、非図書資料については、各費目の使用目的に照らして準用する。
学部学生を主な対象とする学習用図書を購入する。
仮受入する未製本逐次刊行物を購入する。この場合の逐次刊行物とは、CHOIS上逐次刊行物として登録する資料を指す(共同図書費(3)定期刊行物を参照)。館長運用図書予算に属するが、主として教員の合同図書選定委員会が決定した学術雑誌の購入に当てる。
(1)一般
未製本雑誌の欠号、加除式資料の台本、仮受入する洋辞書などを購入する。なお、加除式資料の追録の購入には、加除式資料追録費を当てる。
(2)視聴覚資料
ビデオ等の視聴覚資料を購入する。なお、コンサート向けの資料はここから支出する。
国際機関に関する図書・資料などを購入する。
図書館業務の遂行上、必要な図書を購入する。
消耗品扱いの資料、すなわち新聞および短期保存を前提とする逐次刊行物を購入する。
加除式資料の追録を購入する。なお、台本の購入には資料費一般を当てる。
電子媒体資料の購入およびネットワークによって提供されるデータベースの使用料等に当てる。
次のものに当てる。
(1)既に図書館が所蔵する資料および新たに蔵書として受入する資料の補強・修理製本
(2)製本後に管理備品として正受入する仮受入資料の合冊製本(国際機関資料室資料、学習用図書、整理用図書の製本)
(3)正受入済の資料を数量更正するための合冊・分冊製本
(1)一般図書
a)内容が特定の分野に限定されない学際的な図書を購入する。
b)単年度の支払い額が1千万円に満たない高額図書を購入する。
c)専門図書費で購入する図書との重複はできる限り避ける。
(2)レファレンス
レファレンス資料を購入する。ただし、逐次刊行物は次の内訳科目で購入する。
(3)定期刊行物
正受入する製本不要の逐次刊行物(年鑑、白書、法令集、判例集など)を購入する(逐次刊行物費を参照)。
(1)和書を中心に比較的低廉な図書を購入する。
(2)専門図書費で購入する図書との重複はできる限り避ける。
製本後に固定資産として正受入する仮受入資料の合冊製本に当てる。
価額が1千万円を越える資料を購入する場合の手付金としての性格をもつ。なお、「高額図書購入に関する細則」に基づいて購入する。
(1)選書組織
a)選書組織として、事務部に選書担当課長(以下「課長」と略す)と選書委員会(以下「委員会」と略す)を置く。
b)委員会は、課長と各課からの若干名の職員により構成される。任期は1年とし再任を妨げない。
c)委員会に委員長と記録係を置く。前者には課長が当たり、後者には情報資料課員の委員が当たる。
d)委員会は定例の会合を原則として毎週1回開き、選書作業の一部に従事する。
e)委員会は臨時の会合を年若干回開き、収書方針などを審議する。
(2)選書作業(*印は委員会が、それ以外の項目は課長が当たる。)
a)見計らい選書
次の対象から選書する。
*i)東販が中央大学生活共同組合経由で納品するもの
ii)地方・小出版流通センターが納品するもの
iii)直送されるもの
*b)『新刊案内』からの選書
各委員は事前に各課内で回覧して購入希望図書を募り、その結果を持ち寄って購入図書を決定する。
c)『日本全国書誌』、書評紙、各出版社出版目録、内容見本による選書
*d)書評対象図書に関する所蔵調査
書評掲載誌を選定した上で行う。
e)受賞図書に関する所蔵調査
*f)院生、学生の購入希望図書に対する購入の可否の決定
g)遡及選書
h)「選定出版社一覧」の改訂
i)学部学生を対象とする洋書の選書
j)教員からの推薦図書の受付、重複調査および購入結果の通知
*k)開架図書の除籍対象図書の選定
(1)選書組織
a)学習用図書の選定のために、学習用図書選定委員会を置く。
b)委員会は、各学科1名の委員と事務室長とから構成される。
c)委員会は、各年度における学習用図書選定の基本方針および学部カリキュラムに対応した「理工学部分館学習用図書-理工学関係-収書基準」を審議する。
(2)選書作業
a)見計らい図書(生協及び東京堂)からの選書(毎週)
b)『新刊案内』からの選書(毎週)
c)各種出版情報からの選書(随時)
d)専任・兼任教員への推薦図書のアンケートによる選書(6月実施)
e)学習用図書選定委員の推薦による選書(随時)
f)『学部講義要項』からの選書
g)学生の購入希望図書からの選書(随時)