1885年の創立以来、中央大学が大切にしているのは、社会で活きる実学教育。実務家や研究者等の第一線で活躍する社会人から話を聞いたり、企業とプロジェクトに取り組んだりすることで、学部で学んだ知識が実社会ではどのように活用されているのか知ることができる。さあ、学びのおもしろさを体感してみよう。
法学部 法律学科 2年
森岡 孝仁
大阪府立水都国際高等学校 出身
「正しさ」をどう伝えるか、
模擬裁判が教えてくれた
土地購入後に地中からゴミが発見された事案を題材に、除去費用の責任を争う模擬裁判では、事実は一つでも当事者によって見え方が異なることを実感。正しさを主張するためには、第三者の立場である裁判官の視点を意識し、根拠を示しながら説得力のある主張を組み立てる重要性に気づきました。また、法律の要件に当てはめながら主張を考える中で、座学では抽象的だった民法を改めて理解できました。弁護士の先生からは、良かった点は評価してもらい、弱い点については実体験に基づいたアドバイスをもらえたのがうれしかったです。将来は、当事者に寄り添いつつ、論理的な主張で結果にこだわる弁護士を目指したいと考えています。
商学部 国際マーケティング学科 4年
羽畑 海哉
静岡県立韮山高等学校 出身
商品開発から販売までを担い、
地方創生ビジネスを経験
商学部で学んだマーケティングの知識を実践する場として、東京都檜原村の課題解決に取り組むプログラムに参加しました。グループで村の課題を洗い出し、解決手段となるビジネスを考え、実際に事業運営するプログラムです。私は、村の特産物であるヒノキを加工する過程で発生し、廃棄されていたおがくずを活用したクッキー開発に取り組みました。おがくずに合う食べ物は何かを考えるところから始まり、企業を何十社もリストアップして提携依頼の電話をしたり、完成品を催事に出店して販売したり、企画・開発から販売まで経験しました。学生主体でゼロからプロジェクトを作り上げられることがこのプログラムの魅力であり、この経験を通してプロジェクトの推進力やタスク管理能力に加え、リーダーを担ったことでチームをまとめるマネジメント力が身に付いたと感じています。
経済学部 国際経済学科 1年
大長 友貴
栃木県立宇都宮女子高等学校 出身
SNSのプロモーション企画で学んだ
ビジネスの本質とスピード感
講座では、企業から与えられる条件に合わせて、チームで企画書の作成とプレゼンテーションを実施します。私のチームは、株式会社トヨタカスタマイジング&ディベロップメントの商品である車のパーツの魅力について、SNSを活用してプロモーションする企画に取り組みました。先生や企業の方からアドバイスをいただいたことで、パーツの効果を論理的に説明できるような企画やプレゼンテーションになったと感じます。また、企業の方による「顧客が広告を閲覧してから購入に至るまでの流れを意識するように」という指摘が印象的で、実践的に取り組んだからこそ気付けた学びでした。与えられた課題を翌週にはプレゼンテーションするという短期間で取り組むため、ビジネスに通じるスピード感を体感できた点も良かったです。
各学部で様々なエキスパートを招いた講義を開催中!
文学部
キャリアデザイン 毎回異なるゲストスピーカーを招聘し、多様な分野の専門家や卒業生が実務経験に基づいた講義を行います。法的視点やメンタルケア、公私の両立など実社会の課題に即した知見を深め、情報収集と多角的な視点から自身の課題を明確化します。主体的なキャリア形成を促し、自らの人生を切り拓くための「生きた知恵」を習得する場です。
総合政策
学部
中央官庁リレー講座・特殊講義(首長が語るローカルガバナンスの真髄) 現場の生の声に触れ、社会を動かす実践的な政策立案力を養うことのできる科目を用意。「中央官庁リレー講座」では現役官僚から国政を、「特殊講義(首長が語るローカルガバナンスの真髄)」では各地の首長から地方自治を学ぶことができます。
国際経営
学部
特殊講義A(グローバル経営と経済社会政策研究) 「三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社」において調査研究やコンサルティングの前線で活躍するプロフェッショナルが講師を務め、輪講形式で経済社会政策の多様な側面を取り上げます。授業では履修生との対話を多く取り入れながら現状と課題について掘り下げていきます。
先進理工
学部
精密機械工学特別講義 精密機械工学の各分野で活躍する企業技術者や研究者を講師に迎え、最新技術や実務の最前線を学ぶ特別講義。実体験に基づく講演を通して、精密機械工学の社会的役割への理解を深め、将来のキャリアデザインにつなげます。
国際情報
学部
ICTビジネスと公共政策 情報通信分野の政策立案に関わる実務的問題について学び、公共政策のあり方への理解を深めます。ゲストスピーカーとして、インターネット企業で活躍する実務家、ICT分野の法律実務に従事する弁護士、政府省庁における情報通信分野の政策担当者等を招聘。