経営学科/会計学科/国際マーケティング学科※/金融学科
※2022年4月より商業・貿易学科から名称変更
[ 演習Ⅰ ]
世界的な家庭用清掃用品メーカーが実際に展開したマーケティング活動を事例(ケース)として用い、過去のプロモーション効果や購入理由など消費者調査データに注目しながら、ブランド・マネージャーになったつもりで具体的なマーケティング戦略を立案。
発表・討論を通して、消費者行動への理解を深めていく。
過去の成功事例に基づいて値引きを提案する人が多い。
でも、利益を確保できるのか? 優れたマーケティング戦略によりブランドへの関心が高まれば、消費者は価格だけでなく品質や機能に注目して商品を選ぶようになるはず。
熊倉 広志 教授 担当科目:広告論
消費者の購入量を増加させようとして、同じ商品を複数購入したときに値引きすると、家庭内在庫が増加し、将来の売上が低下してしまう。そこで、異なる清掃用品を同時購入したとき(クロスセリング)、値引きをする方が効果的だ。
つまり、洗剤を2個売るのではなく、洗剤とブラシをセットで売る!
「1回あたり〇円」のように具体的な数字を示したり、ブランドを体験できるスペースを設置したりする方法はどうか。
五感を通してブランドへの理解が深まれば、価格を下げなくても消費者に“お得感”を感じてもらえそうだ。
清掃用品は使用機会が多く、ブランドへの慣れが生じる。そこで、消費者が購入時に自社ブランドと競合ブランドを詳細に比較して商品を選択する“広範的問題解決”や“限定的問題解決”から、使い慣れた自社ブランドを深く考えずに購入してもらう“習慣的問題解決”に移行させることが重要だ。
関連商品との組み合わせ購入による割引、店頭での大量陳列、POPの作成などが、効果を期待できるセールスプロモーション戦術である。
また、用途や機能の幅広さを訴求すれば、使用頻度が高まり、購入の促進につながるのでは。
石橋 珠里
商業・貿易学科※ フレックスPlus1・コース 3年
神奈川県 横浜雙葉高等学校出身
※2022年度より国際マーケティング学科に名称変更
1年次では「ベーシック演習Ⅰ・Ⅱ」、2年次では「課題演習Ⅰ・Ⅱ」、3・4年次は「国際教養演習Ⅰ・Ⅱ」、「演習Ⅰ~Ⅳ・演習論文」を開講しています。
各ゼミの人数は15名程度で、商学の専門分野だけでなく、自然科学、人文科学科目などのテーマも充実しており、学科を問わず選択できます。
経営学科 Department of Business Administration
企業経営に関する理論研究/組織のマネジメント・コントロール理論/MOT(技術経営)・IoT(情報技術)の融合/ 企業戦略とパフォーマンスの実証分析/優秀企業と社長の研究/世界経済と企業活動の国際化の実証分析
会計学科Department of Accounting
会計情報による企業・市場・制度の実証分析/国際会計(国際財務報告基準(IFRS))/現場で使える管理会計と心理学/ 創業体験プログラムを通じた経営・会計の実践/簿記・会計学に関する諸問題の検討・研究/組織心理学・スポーツビジネスに関する実証的研究
国際マーケティング学科 Department of Marketing and International Trade
※2022年4月より商業・貿易学科から名称変更
現代の流通・マーケティングの戦略性と社会性/マーケティングの実証研究/貿易実務上の諸問題に関する事例研究/ 消費者行動研究とデータ分析によるマーケティング研究/消費者心理を起点とするマーケティング研究/マーケティングと消費者行動
金融学科 Department of Banking and Corporate Finance
企業分析・証券投資を通して経済と企業を学ぶ/グローバルマネーの拡大/日本と世界各国の企業・消費者のポジションを複眼的思考で考える/日本経済の将来/保険とリスクマネジメントに関する理論および実証研究/中央銀行デジタル通貨
学生数 | 男子2,865名 女子1,514名 |
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専任教員数 | 93名 |
演習科目数 | 203(1年次57/2年次33/3年次57/4年次56) |
早期卒業制度 | あり |
企業を牽引するビジネスリーダーになる
ビジネスリーダー、起業家
国内外で活躍するビジネスリーダー、起業家
会計プロフェッショナルになる
経理、財務、公認会計士
企業の財務や会計などを専門的に行うビジネスパーソン、公認会計士、税理士など会計分野のプロフェッショナル
グローバルに活躍するエキスパートになる
商社、メーカー、運輸・旅行会社など
流通やマーケティング、国際貿易を取り扱う企業の社員、グローバル社会で活躍するマーケティングのエキスパート
金融スペシャリストになる
銀行、保険、証券会社など
ファイナンシャルプランナー、証券アナリスト、企業の財務担当者、銀行員
※就職決定者数は、文部科学省の学校基本調査における「就職者」定義に準拠。