若き弁護団の結成と公害裁判 Formation of a Young Lawyers’ Group and Pollution Trials

イタイイタイ病の被害者たちは、裁判を決意した。しかしこの裁判を引き受けてくれる弁護士がなかなかみつからなかった。

こうしたなか、被害者支援を買ってでたのが、地元、婦中町出身の弁護士島林樹であった。1966年に弁護士となった島林は、その翌年、娘をつれて実家の婦中町に帰省した。そのとき何気なく手に取った役場の広報誌『婦中町報』にイタイイタイ病検診の記事をみつけた。その年の10月に帰省したとき、イタイイタイ病対策協議会の小松義久の訪問をうけた。被害者たちの実状を聞き島林は、弁護を引き受ける決心をした。「私には鉱毒におかされて悲惨な生涯を送る人々がある一方、これを踏み台に、ぬくぬくと利潤を積み上げていく巨大資本があることがどうしても許せなかった」と、この時の気持ちを、後年語っている（島林2010）。

ちょうどこの頃、京都で開かれた自由法曹団の総会で、新潟水俣病裁判に取り組む坂東と出会っていた松波は、島林がイタイイタイ病裁判についての説明会をするとの報道に接し、婦中町の会場に赴いた。ここで松波は島林と出会い、意気投合し、互いに協力を約束し合った（松波2015、島林2010）。

裁判を提起して何を求めるのか。被害者個々人の切実な願いは、健康な身体を取り戻すことである。また自分のうけた被害がこれから繰り返されないことである。しかし、こうしたことを裁判で求めることはできない。裁判でできること、それは過去の被害の賠償(被害を金銭額に評価し、その支払いを求めること)でしかない。しかし、これが認められれば間接的ではあるがさらなる被害の発生を防止するよう促すことができる。

通常、損害賠償の請求が認められるには、(1)相手方が加害行為を行ったこと、(2)相手方に過失があったこと(そのためには被害を予見できたことの証明が必要である)、(3)損害が発生したこと、(4)相手の行為と損害との間に因果関係があること、以上4点の証明が必要である。ただ、イタイイタイ病の原因は鉱業であることから、鉱業法が適用され、ここでは(2)の証明は必要とされない(鉱業法第109条1項)。実質的には、(4)の因果関係の証明さえできれば損害賠償の請求は認められる。

因果関係の証明は鎖に喩えられる。原因から結果まで一つ一つ因果の鎖がつながるかを分析し、これがすべてつながるなら因果関係が証明されたことになる。従来より、因果関係の証明はこのようなものとして考えられてきた。これは一見あたり前のことに思えるかもしれない。 ところが、ここに大きな問題が潜んでいる。神岡鉱業所では亜鉛を産出し、その精製過程でカドミウムが発生する。カドミウムが川に流れ出た。土壌を汚染した。ここまでは鎖がつながる。この後、カドミウムは患者の身体に入る。しかしその具体的経路がわからない。カドミウムを摂取すればイタイイタイ病の症状がおきることは既にわかっている。しかし、身体の中でどういう機序で発症したのかよくわからない。つまり、ここにいくつかつながらない鎖があるのである。

因果関係証明についての従来からの考え方の下では、原因企業としては、因果の鎖のどこかの時点について、「鎖がつながっているとはいえない」あるいは「つながっていない可能性がある」ということさえ指摘できれば、裁判に勝つ(つまり原告敗訴)ことができた。いいかえると、無限の科学論争へと議論をもっていくことができれば、裁判を延々と引き延ばし、敗訴という結果を免れることができるのである。こうした構造があるからこそ、公害裁判で原告は負け続けてきたのである。

因果の鎖のつながりを一つずつすべて証明できないと原告の訴えが認められないということであれば、公害裁判で原告に勝ち目はない。そうであればこそ、これまで公害裁判で原告は負け続けてきたのである。しかし公害裁判の被害者たちは救済をうけなくていいのか。そんなはずはけっしてない。ここで若き弁護団の弁護士たちは、因果関係の判断の仕組み自体に問題があるのではないかと考え始めた。患者救済を求める彼らの訴えは、イタイイタイ病の被害者の救済にとどまるものではなかった。公害裁判のあり方そのものの問い直しを求めるものでもあったのである。

ここで若き弁護団がとった方法は、当時、学界で提唱され始めていた、疫学的因果関係の証明でもって因果関係の証明とするというものであった（松波2015）。イタイイタイ病が発生しているのは、農業用水として神通川の水を利用している地域に限られていた。神通川の流域であっても、上流では水は谷底を流れており、そこから水を水田に引いてはいなかった。中流域では、川が田んぼの平面より高いところを流れており、容易に川の水を水田へとひくことができた。この地域でイタイイタイ病は発生している。下流域になると、また川は水田の平面より低くなり、水を田へと引きにくくなる。この下流域でもイタイイタイ病は発生していない。さらに詳しく調べると、土壌のカドミウム汚染がひどい地域ほどより多くの患者が発生している。このような疫学調査の結果をもって、因果関係を肯定すべきというのが若き弁護団の主張の中心となった。

疫学的因果関係の証明でもって因果関係を認めさせようとする若き弁護団に対し、三井の弁護団は、因果の鎖の一つ一つの証明を原告に求めた。これは、裁判を引き延ばすことも目指したものである。裁判が何年にもわたるならば、原告の中には裁判を続けることに耐えられなくなるものもでる。そうすれば原告たちは裁判の続行を断念し、低額の解決金でもって和解に応じるものもでてくるであろう。ここが三井の弁護団の狙い目である。そこで、三井の弁護団は、医師たちに証言をさせ、因果の鎖がつながっていないことを反証しようとした。

松波の活躍は、このような相手方弁護団のもくろみを打ち砕くことにこそあった。裁判での証言に対しては、反対尋問という形でこれを崩すチャンスがある。原告の弁護団としては、このチャンスにかけるしかない。しかし、医学的問題に関する医師の証言にはもちろん重みがある。医師の証言を覆すには、反対尋問を行う弁護士が医学知識を十分に身につけ、医師の証言台での発言をその場で覆さねばならない。松波は、大学で医学を学んだわけではない。彼の卒業した中央大学法学部のカリキュラムには、生物学の概論的授業があったにすぎない。しかし、独学で内外の医学文献を渉猟し、医師に匹敵する知識を身につけ、裁判に臨んだ。

1972年8月9日、提訴から4年、待ちに待った高裁判決がでた。その内容は原告の主張を全面的に認めるものであった。三井金属もこの判決を受け入れ、裁判は結審した。公害裁判としては初の原告勝訴である。

イタイイタイ病裁判では、たまたま無過失責任を定める鉱業法の規定が適用可能であったため、過失の有無を裁判で争う必要がなかった。ところが多くの公害裁判では、過失の存在を原告が証明しなければならない。そのためには、原因企業が排出等の行為をするに際し、結果が発生することが予見可能であったこと(つまり、当の企業としては予見してはいなかったが、より注意深い人であれば予見できたこと)を証明しなければならない。この証明は大変困難なものである。イタイイタイ病裁判の後、松波はスモン病事件をはじめさまざまな事件でこの証明に果敢に取り組んでいく。