学部案内

理工学部への求人は、大学院を除いても各学科当り毎年約3千件に及びます。就職と資格に強い本学の環境は、女性のキャリアデザインにも有利です。

行事検索

• 小中高への学習支援
• 教職ガイダンス
• 弁理士試験対策講座
• 基本情報技術者講座
• 公務員講座

学位

社会では「中央理工」の学位自体が、専門分野において高い知識と研究開発力を有することの証明になります。理工学部を卒業すれば、学士の学位が得られます。キャリアアップなどのため修士の学位を得るには、併設する大学院理工学研究科、または、ロースクールやアカウンティングスクールなどの専門職大学院へ進学します。 さらに博士の学位を得るには、大学院理工学研究科の後期課程へ進学します（事例）。

教職

中学教員・高校教員になるには、理工学部で教職課程を履修して、免許状を取得します。就職するには、さらに自治体などによる採用試験を受ける必要があります。数学科では数学の中学一種（中学校教諭一種免許状）あるいは数学・情報の高校一種（高等学校教諭一種免許状）、物理学科では数学・理科の中学一種あるいは数学・理科・情報の高校一種、都市環境学科と精密機械工学科では数学の中学一種あるいは数学・工業の高校一種、電気電子情報通信工学科では数学の中学一種あるいは数学・工業・情報の高校一種、応用化学科では理科の中学一種あるいは理科・工業の高校一種、経営システム工学科と情報工学科では数学の中学一種あるいは数学・情報の高校一種、生命科学科では理科の中学一種か高校一種が取得できます。また、大学院理工学研究科の数学専攻では数学の中学専修（中学校教諭専修免許状）か高校専修（高等学校教諭専修免許状）、物理学専攻では理科の中学専修か高校専修、都市環境学専攻と精密工学専攻と電気電子情報通信工学専攻では工業の高校専修、応用化学専攻では理科の中学専修か高校専修、経営システム工学専攻では工業の高校専修、情報工学専攻では情報の高校専修が取得できます。

1947～49年のベビーブーム時代に生まれた「団塊（だんかい）の世代」の2007年度大量退職（中学約5.4千人、高校約7.6千人）を皮切りに、14年間にわたって退職者は年々増加していき、2020年度の退職（中学約10.6千人、高校約9.7千人）がピークになると予想されており、欠員補充のため一都三県の教職求人は増加傾向にあります。

教職課程の履修希望者

教職課程の履修希望者は、理工学部1年次から2年次へ進級するときの3月末頃に開かれる教職課程新規履修者ガイダンスに出席しなければなりません。正確な日時は、毎年全員に配布される時間割の裏表紙「履修登録日程表」で確認して下さい。

教職への就職希望者

免許状取得見込み者で教職への就職を希望する場合、理工キャリア支援課にて教員志望登録カードを提出して下さい。教職求人は欠員補充のため緊急を要することが多く、理工キャリア支援課からカード提出者へ、その種の情報を提供します。教職ガイダンスや教職講座を受講すると共に、教育実習とは別に、未来の教員候補としてのキャリアアップのため小中高への学習支援なども有効活用し、普段から実地研修と人脈作りに努めて下さい。教職への適性も自らわかってきます。

教職求人の情報検索

本学専用の求人情報データベース JOB HUNTER にアクセスして「企業・求人情報 当年度分」を選択し、業種として「学校教育」を指定のうえ検索すると、企業（学校）の一覧が表示されます。

弁理士（特許等）

弁理士は、特許・実用新案・意匠・商標に関する登録出願等の代理・鑑定などを行います。稼得能力の大変高い資格ですが、理系の素養が必須であり、理工学部における普段の学修でしっかりと基礎を固めなければなりません。大学院生の場合は試験科目が部分的に免除されるので、有利です。

本学にはOB・OGが支援する学生の受験団体があり、理工学部と連携して無料の弁理士試験対策講座を実施しています。本格的な弁理士試験対策は独自のノウハウを要し、どの大学や専門学校でもできるというわけではないため、（財）文京アカデミーを後援とし、後楽園キャンパスのある文京区在住・在職の方へも同講座を開放しています。

情報処理技術者

国家試験の情報処理技術者試験は、十数区分あります。情報工学科生の場合、普段の学修で基礎を固めつつ、各自のスキルに合わせ段階的に難易度の高い試験へと挑戦していくことを勧めます。なお、情報分野では本学の学位自体が上質な資格に相当しますので、就職に有利という意味での受験モチベーションは存在しません。情報工学科以外の理工学部生の場合、市販の参考書等で基礎を固めつつITセンターでスキルを磨けば、「基本情報技術者試験」は独学で合格できる程度の難易度といわれています。取得しておくと就職に有利です。

さらに本学大学院理工学研究科は、早稲田大学および情報セキュリティ大学院大学と共に最も規模の大きい慶應義塾大学を拠点とする協力校として体制を組み、情報分野の6拠点だけが認められた文部科学省の先導的ITスペシャリスト推進プログラムのもとで「先端ITスペシャリスト育成プログラム」（動画）を実施しています。万人が受験できる一般の情報資格とは別格の価値が、修士の学位に付加されます。

公務員

国家公務員になるには、国家公務員採用試験（無料）を受験します。受験しておくと、一般企業の就職にも有利です。学部時代に受験して合格の権利を留保しておき、大学院で修士の学位を取得してから国家公務員として就職することも可能です。理工学部における学修で専門分野の基礎を固めつつ、普段から新聞を読み一般常識や社会状況の把握に努めれば、市販の参考書等の独学により合格できる程度の難易度といわれています。理工学部の公務員講座や図書館（理工学部分館）の新聞記事データベースを有効に活用して下さい。

なお、特定分野の専門家や中堅職員として活躍するための国家公務員II種については、本学は伝統的に、圧倒的なシェアを占めています。

FE

ファンダメンタルエンジニアリング FE（日本PE・FE試験協議会参照）は米国の技術者資格であり、国際社会で通用します。試験自体は英語で行われますが、日本国内で受験可能です。理工学部・大学院理工学研究科で学ぶ内容は概ねFE試験の水準を超えており、合格の鍵は専ら在学中に科学技術分野の英語がどれほど修得できるかに掛かっています。

受験者数の国内大学間順位は、本学が常時上位です。（合格者数自体の大学間順位は、試験実施機関によって公表されていません。）

経営関係

工業標準化品質管理推進責任者の資格を取得したい場合、経営システム工学科に入学して指導を受けます。

電気関係

第二種電気工事士、電気主任技術者、電気通信主任技術者、第1級陸上無線技術士（無線通信の技術操作に関する最高クラスの資格）、第1級陸上特殊無線技士、第2級海上特殊無線技士の資格を取得したい場合、電気電子情報通信工学科に入学して指導を受けます。

環境関係

土地家屋調査士、火薬類取扱保安責任者の資格を取得したい場合、都市環境学科に入学して指導を受けます。火薬類を扱うには高度な倫理意識が必要です。

司法試験（裁判官・検察官・弁護士）

裁判官・検察官・弁護士になるには、司法試験を受験し、司法修習生を経て各々の資格を得ます。理系に強い弁護士を目指す場合、理工学部で基礎を固め、ロースクールに進学します。法学既修者（2年コース）と法学未修者（3年コース）のいずれも受験できます。

公認会計士（補）、不動産鑑定士

公認会計士（補）、不動産鑑定士の資格を取得したい場合、理工学部で2年間以上履修すれば第1次試験が免除されますが、法・経済・商学部がより適します。

公認会計士は税理士登録できますので、税理士を兼ねられます。不動産鑑定士は司法試験および公認会計士と並んで三大難関国家資格の一つといわれており、宅地建物取引主任者とは異なる位置付けです。

社会関係

社会保険労務士、司法書士、行政書士の資格を取得したい場合、理工学部に所属しても受験できますが、法学部がより適します。

ビジネス関係

税理士、中小企業診断士、宅地建物取引主任者の資格を取得したい場合、理工学部に所属しても受験できますが、経済・商学部がより適します。

教育・学術関係

社会教育主事、司書・司書教諭、学芸員の資格を取得したい場合、理工学部でも特定の単位を修得すれば申請によって資格を得られますが、文学部がより適します。