専任教員

教授

担当科目：民法Ⅰ / 民事法総合Ⅰ / テーマ演習Ⅱ（担保判例研究） / 研究特論

志願者へのメッセージ

私自身が担保制度を中心に研究を進めてきたこともあって、民事実体法を十分に理解するためにも、対応する手続法の学習をすることの重要性を痛感しています。しかし、この点はこれまでの法学部教育では十分になされていなかったきらいがあり、これからの法科大学院では、実体法と手続法の連携をより重視できればと思います。

主な経歴（在外研究含む）

• 滋賀大学経済学部助手、講師
• 筑波大学社会科学系(企業法学専攻)助教授

最終学歴

京都大学大学院法学研究科民刑事法専攻博士後期課程単位取得満期退学

現職

中央大学法科大学院教授

主な研究・活動分野

<主な研究テーマ>

1. 抵当権の効力・本質
2. 集合物担保の性質

主な著書・論文等

1. 『物権・担保物権法［第2版］』（弘文堂NOMIKA）
2. 『民法3担保物権［第2版］』（共著）（有斐閣アルマ)
3. 「換価権としての抵当権（1）～（5・完）」中央ロー・ジャーナル6巻1号～7巻1号(2009～2010年)所収
4. 「土地および建物の共同抵当と法定地上権」筑波大学大学院企業法学専攻編『現代企業法学の研究』（信山社、2001年）
5. 「敷金に関する一考察　—充当と承継の問題—」法学新報110巻7・8号(2003年)所収