研究科紹介

「豊富な実績を持つ研究者養成」

経済学研究科では、「経済学およびその関連分野に関する理論並びに諸現象にかかる高度な教育研究を行い、高い研究能力と広く豊かな学識を有し、専攻分野における教育研究活動、その他の高度な専門性を必要とする業務を遂行できる人材を養成すること」を教育・研究目標とし学則に掲げ、研究者の養成と高度専門職業人の養成を目指しています。

次代を担う研究者の養成は、本研究科が創設以来、主眼としてきた教育目標です。その結果、博士後期課程を経て、教員として全国の大学に在籍する研究者を多数輩出してきました。現在は、研究者を目指す学生にとって、博士前期課程と博士後期課程の指導体制の連携を強化し、実質的には5年間にわたる連続的な指導プロセスを経て、学位取得が可能な教育体制を整えました。

「高度専門職業人の体系的な養成」

グローバル化された現代社会では、経済・社会活動のあらゆる面で、高度に専門的な知識、ノウハウが求められています。こうした社会的ニーズに応えるべく経済学研究科は経済学理論に立脚しながらも、行政の場での政策立案・遂行能力、国際的な思考能力、実践的なビジネス感覚などを備えた「高度専門職業人」の養成をもうひとつの教育目標の柱としています。特に、国際機関、種々の行政機関、ビジネスの現場において、即戦力となる「高度専門職業人」が求められる中で、学部での修得知識をさらに高度化・専門化し、キャリアアップを目指す学生を受け入れ、その実現を図ることを目指しています。

このため、2009年度から博士前期課程は経済学専攻に一本化することにより、多彩なカリキュラムを提供し、キャリアアップに必要な科目を柔軟に履修可能にしました。同時に、3コースの中に、学生が将来目指す職業、修得希望知識・ノウハウに応じた履修プログラムを設定してありますので、指導教授のアドバイスを受けながら、夢の実現に向けた体系的、効率的な履修ができます。

「豊富な教授陣および他大学・他研究科との連携」

専任教員を中心とした豊富な教授陣により、研究者、高度専門職業人を目指す学生にそれぞれきめ細かい指導が可能な体制が用意されています。指導教授のアドバイスと履修プログラムを参考に、自らの目標に応じた履修が可能ですが、その際総合大学としてのメリットを享受することもできます。すなわち、商学研究科などの他研究科とも連携しており、講義科目に限り12単位を上限に他研究科の科目を履修することがみとめられているからです。（12単位には他大学履修単位数を含みます）

具体的には、博士前期課程を修了するためには最低32単位の修得が必要ですが、学生は修了要件である発展科目2科目4単位と指導教授の担当する演習科目1科目4単位、合計8単位をベースに、残りの20単位以上を幅広い選択肢の中から、体系的、効率的に履修できるということです。