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ビジネススクール
三つの方針

  • 学位授与の方針
    (ディプロマ・ポリシー)
  • 教育課程編成・実施の方針
    (カリキュラム・ポリシー)
  • 入学者受け入れ方針
    (アドミッション・ポリシー)

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

戦略経営研究科において養成する人材像

戦略経営研究科は、「實地應用ノ素ヲ養フ」という中央大学の建学の精神にのっとって、産業界で培われた実践的な知見(実践)と知的創造力(理論)を融合することを目指します。具体的には、高い倫理観と豊かな人間性を備え、国際的な視野をもつ創造力と実行力を兼ね備えた高度専門職業人を養成します。そのことを通じて、産業や企業の発展と、持続可能な社会の創造に貢献する人材の育成を理念としています。

このような理念の下、経営に不可欠な「経営戦略」「マーケティング」「人的資源管理」「ファイナンス」「経営法務」の5つの分野の融合する「戦略経営」の担い手である「戦略経営リーダー」を育成します。

戦略経営研究科を修了するにあたって備えるべき資質・能力

不確実性の高い現代における「戦略経営リーダー」とは、“行動する知性”を体現する人材であり、深い洞察と内省によって自分を変え、組織を変え、社会を変える「チェンジ・リーダー」を意味します。

戦略経営研究科では、「チェンジ・リーダー」に求められる以下の7つの力を涵養します。

  1. 現場が直面している問題の発見力と、それを解決する問題解決力
  2. 物事を構造的かつ俯瞰的にとらえるグローバルな構想力
  3. 人や組織や市場に対する深い理解と想像力
  4. アイデアと行動を通して現場・組織・社会を変える巻き込み力
  5. 多様な経営資源を獲得する資源動員力
  6. 人・アイデア・世界をつなぐネットワークキング力
  7. 高い倫理性を備えた経営を実践できるコンプライアンス力

戦略経営研究科の修了に必要な学習量と修了要件

2年以上の在籍かつ研究科において定める所定の単位(46単位)の取得をもって教育目標の達成とみなし、学位を授与します。

活躍することが期待される修了後の進路

戦略経営研究科の教育を通じて、戦略経営リーダーとなる素養を身につけた人材の活躍が期待される役割としては、以下が想定されます。

  • 経営者(最高経営責任者:CEO、最高執行責任者:COO)
  • 事業継承者
  • 起業家
  • 経営企画責任者
  • 経営コンサルタント
  • マーケティング、人的資源管理、ファイナンス、法務の責任者(CMO,CHO, CFO, CROならびにマネジャー)

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

各学部・研究科において展開するカリキュラムの基本方針・構成

戦略経営研究科は、教育目標とする戦略経営リーダー(チェンジ・リーダー)育成に沿って、修了するにあたって備えるべき7つの資質・能力を身につけるために必要な科目を配置しています。

カリキュラムの体系性

科目体系は、「戦略」関連科目群を中心に、「マーケティング」「人的資源管理」「ファイナンス」「経営法務」という5つの専門分野と6つの科目群からなるカリキュラム構成となっており、この5分野を「戦略」関連科目群を中心に有機的に結びつけ、6つの科目群を基礎的な科目から発展的な科目まで体系化しています。

カリキュラムの特徴

カリキュラムは、以下の6つの科目群で構成されています。

  • 専門基礎科目(それぞれの専門分野を学んでいくための導入部分となる科目)
  • 専門コア科目(5分野における主要な理論と実践を学ぶ科目)
  • 専門選択科目〔5分野の専門的な内容を深めるアドバンスト科目、特別講義、特別研究(その時々に社会的な課題となっているテーマを取り上げる応用科目)、方法論、フィールド・ラーニング、(具体的な課題発見・課題解決のための実践科目)〕
  • 入門科目(初学者に対する導入科目)
  • プロジェクト研究(ビジネススクールでの学修の総括として位置づけられる科目)
  • 論文〔論文・課題研究(2年間の学習の集大成としての研究や実践の成果を論文としてまとめた科目)〕
    それぞれの科目の特徴にあわせて最適と考えられる授業方法や評価方法がとられ、受講生の到達目標の達成度を判定して、相対的に成績を評価しています。

戦略経営リーダー(チェンジ・リーダー)の7つの資質・能力と、それを身につけるためのカリキュラム構成は以下の通りです。

  1. 現場が直面している問題の発見力と、それを解決する問題解決力
    経営戦略論基礎を導入として、5分野のコア科目群、さらに、応用科目群をバランスよく履修することで、具体的な課題発見や課題解決力に結びつく新たな視点や知識を身につけます。それらを踏まえて、主に2年次で履修する「フィールド・ラーニング」、「プロジェクト研究」等で実践的に活用します。
  2. 物事を構造的かつ俯瞰的にとらえるグローバルな構想力
    5分野に配置された専門コア科目、専門選択科目、特別講義・特別研究の科目群の履修によって、異なる観点から経営現象を分析・解釈します。専門選択科目群には、「グローバル経営戦略」を中心としたグローバル科目群を配置しており、グローバルな視点を習得します。
  3. 人や組織や市場に対する深い理解と想像力
    「組織行動とリーダーシップ(職場とチームのマネジメント)」などのミクロ組織論、「戦略と組織」などのマクロ組織をコア科目とし、人的資源管理分野に配置される科目群やマーケティング分野に配置される科目群を履修することで、より体系的に人・組織・市場について理解を深めることができます。また、実践科目の「フィールド・ラーニング」では、実際の課題を解決することで、応用する力を磨きます。
  4. アイデアと行動を通して現場・組織・社会を変える巻き込み力
    「実践リーダーシップ論」では、経営の最前線で活躍する現役リーダーの体験談を聞くことで、戦略を具体化する方法や人々を巻き込む行動について学びます。また、「新製品マーケティング」といったマーケティング科目群、および「ビジネスプランニング」等のアントレプレナーシップ科目群を履修することで、起業や新規事業創出について学びます。さらに、プロジェクト研究Ⅰ・Ⅱでは、グループワーク(フィールド調査、ケーススタディ、企業訪問等を含む)によって、チームでの実践力を養います。
  5. 多様な経営資源を獲得する資源動員力
    経営戦略論基礎を導入として、5分野の基礎科目、専門コア科目において、ヒト・モノ・カネ・情報といった基本的な経営資源について理解します。
  6. 人・アイデア・世界をつなぐネットワークキング力
    専門コア科目では、例えば「知識創造戦略論」において組織的に知識を創造する仕組みを学び、専門選択科目では、例えば「アライアンス戦略論」などで企業間ネットワークについて学びます。ます。さらに、「フィールド・ラーニング」や「プロジェクト研究Ⅰ・Ⅱ」では、グループワーク(フィールド調査、ケーススタディ、企業訪問等を含む)によって、経営におけるネットワークについて実践的に学びます。
  7. 高い倫理性を備えた経営を実践できるコンプライアンス力
    企業の社会的責任、現代法学入門、経営法務概論は、専門分野に関わらず履修を推奨される基礎科目であり、基本的な企業倫理教育や法令遵守の精神を学びます。また、経営法務に属する科目群においては、法令遵守の理念が基盤にあり、それらの履修によりコンプライアンスを実践する思考様式を身につけます。

入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)

戦略経営研究科の求める人材

戦略経営研究科が求める入学志願者は、戦略経営リーダー=不確実な現実に対峙する「チェンジ・リーダー」を目指す人材です。
そのための基本要件として、「実務で解決したい問題に関して具体的な課題意識・問題意識をもっていること」が不可欠です。

具体的には、

  1. 社会・経済の急激かつ不確実な変化の中で、所属する企業・団体の存在意義や今後の方向性を真剣に考えている人
  2. 異なる業種・職種・企業・団体の人々との交流を通じて、職業人としての視野を広げ、新たな視点を得ようとする人
  3. 自らに欠けている知識の習得や具体的なビジネススキルの向上をめざし、それを自ら所属する企業・団体に応用しようと試みる人
  4. 職業経験をもち、近い将来に経営幹部や経営者(CEO, COOなど)、事業承継、さらに起業を目指す人
  5. 自らの職業人としてのキャリアパスを見直し、新しいキャリアイメージを確立したい人
  6. 実務経験で身につけた暗黙知を理論的に整理し、実務家教員など研究者へのキャリア転換を考えている人
  7. 海外で仕事をしている・今後海外で仕事をしたいと考え、国際的に通用するビジネス・パーソンを目指す人
  8. 日本でビジネスができる能力を身につけたいと思っている外国人ビジネス・パーソン

などが挙げられます。

入学前に修得しておくことが望まれる学修内容・学力水準等

戦略経営研究科は、実際の企業経営を牽引する戦略経営リーダーを養成するため、入学基準を4年制大学卒業以上※、企業等の実務経験3年以上を有する社会人に限定しています。
戦略経営研究科における学びを有益なものとするため、以下の知識・能力・態度を有している人材を求めます。

  1. 実務経験に基づいた具体的な問題意識
  2. 多様で異質なメンバーとコミュニュケーションできる能力
  3. 自らの考えを他者に伝え理解してもらうための表現力・対話力
  4. 企業経営に関わる基礎知識と最新の情報を収集する能力
  5. 基本的な情報リテラシー

※4年制大学卒業以外の方については、出願資格審査を行っています。